中独合作（ちゅうどくがっさく、中: 中德合作、独: Chinesisch-Deutsche Kooperation、英: Sino-German cooperation）とは、1910年代から1940年代にかけて、中華民国とドイツ国（ドイツ帝国→ヴァイマル共和政→ナチス・ドイツ）との間で交わされた一連の軍事的・経済的協力関係を指す。独中合作とも。日中戦争直前の中国で、産業と軍隊の近代化に役立った。 1912年に中華民国が成立した直後の中国では、軍閥が跋扈し、列強の侵略に苛まれていたが、1928年の北伐の完遂により、一応ながらも国内統一がなされた。しかし、その後満州事変などの日本（大日本帝国）の進出により、「中華民国による国家統一」が脅かされるようになった。 そのような背景において、軍隊と国防産業の近代化を必要とする中華民国と、資源の安定供給を必要としていたドイツの思惑が一致し、1920年代の終わりから1930年代の終わりにかけて、両国の蜜月関係は最高潮に達した。国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）がドイツを支配するとさらに関係が強化されたが、日独防共協定が締結されると関係は極端に弱められ、親日の汪兆銘政権を正式な中国の政府として認めた1941年に終焉を迎えた。中国の近代化に大きな影響を与え、第二次上海事変で成果を発揮した。
