脆弱性報奨金制度（ぜいじゃくせいほうしょうきんせいど、英: bug bounty program）は、製品やサービスを提供する企業が、その製品の脆弱性（特にエクスプロイトやセキュリティホールなど）に関する報告を外部の専門家や研究者から受け、その対価として報奨金を支払う制度。この制度を利用することで、開発者は一般のユーザーが気付く前にバグを発見し、対処できるため、広範囲に渡る可能性のあるインシデントを事前に防げる。MozillaやFacebook、Yahoo!、Google、マイクロソフト、日本ではサイボウズやピクシブ、LINEなど、多くのウェブサイトや組織、ソフトウェア開発者が導入している。バグバウンティプログラムやバグ報奨金プログラムとも呼ばれ、導入する組織によっては独自の制度名が付けられている場合もある。
